※本記事は、北海道庁の道路現況調査（令和5年度）および古代ローマ史・防災工学の知見を基に構成しています。

1. ローマ都市計画の工学的基盤：カストルムとグリッドの功罪

秩序を刻印する「カストルム」の論理

ローマの都市計画は、美学的な要請よりも、極めて実利的な軍事的規律の結晶として誕生しました。その起源は、ローマ軍団が遠征先で設営した野営地「カストルム（Castrum）」にあります。

彼らは未知の土地や敵対的な環境において、まず南北軸である「カルド・マクシムス（Cardo Maximus）」と、東西軸である「デクマヌス・マクシムス（Decumanus Maximus）」という二本の主要道路を直交させることから始めました。この交差点（グロマ）は都市のへそとされ、そこに行政・経済・宗教の中枢機能である「フォルム（Forum）」が設置されたのです。

この厳格な直交格子（グリッド）システムは、単なる区画整理の手法にとどまりません。帝国のどこにいてもローマ市民が同一の空間感覚と利便性を享受できることを保証する、「標準化（Standardization）」の装置として機能しました。しかし、さらに重要なのは、このグリッドが「迅速な部隊展開」を可能にする軍事インフラであったという点です。これは現代的に言えば、災害時の「迅速な避難路・救援路」の確保と同義です。

北海道におけるグリッドの移植と環境・災害のパラドックス

一方、このローマ的思考は、19世紀の北海道開拓にも色濃く反映されています。札幌をはじめとする北海道の主要都市に見られる碁盤の目は、明治政府が招聘したアメリカ人顧問ホーレス・ケプロンらの助言による「アメリカ式グリッド」の導入ですが、その本質はローマと同様、原生林という「カオス」に、統治可能な「秩序」を強制的に上書きする行為でした。

しかし、地中海世界で機能したシステムが、北国の風土、とりわけ火山と雪が共存する洞爺湖周辺の環境に完全に適合するわけではありません。以下の比較表をご覧ください。

特筆すべきは「地殻変動への対応」です。2000年の有珠山噴火では、国道230号線が地盤隆起によって階段状に破壊されました。ローマのグリッドは「面的な支配」には有効ですが、地形そのものが変形する局面においては、硬直的なグリッド構造が逆に復旧を妨げる可能性も孕んでいます。「涼」を呼ぶための直線道路が、北海道では猛烈な地吹雪の「風の回廊」となるように、技術の移植には「気候風土（Climate）」と「地質リスク（Geology）」という変数が不可欠なのです。

2. インフラの耐久性と経済性：重力 vs 電力 vs 変動力

ローマの街道：1000年を見据えた多層構造の強靭さ

現代の道路工学と比較した際、ローマ街道（Viae Romanae）の特異性は、その圧倒的な「過剰品質」にあります。現代のアスファルト舗装が表層・基層合わせて20〜30cm程度であるのに対し、ローマの主要幹線道路は総厚1メートルを超えることも珍しくありませんでした。

彼らは地面を深く掘り下げ、最下層に「スタメン（Statumen）」と呼ばれる大きな石を敷き詰め、その上に粘土や砂利の「ルダス（Rudus）」、さらに細かい砕石の「ヌクレウス（Nucleus）」、そして最上層に多角形の平らな敷石「スムマ・クルスタ（Summa Crusta）」を隙間なく噛み合わせるという、堅牢な四層構造（Agger）を採用しました。

この重厚な構造は、平時においてはメンテナンスフリーを実現し、有事（軍事行動や災害）においては、たとえ表層が損傷しても路盤自体は機能を維持できるという「レジリエンス（回復力）」を担保していました。

火山地帯における「水」と「熱」のエネルギー論

水インフラに関しても、両者のアプローチは示唆に富んでいます。

ローマの水道橋は、平均して約0.1%という極めて緩やかな勾配を維持し、外部動力を用いずに「重力ポテンシャル」のみで水を輸送し続けました。これは停電が存在しないシステムであり、災害時にも水が流れ続ける可能性が高いことを意味します。

対して、現代日本の水道システムは、ポンプによる加圧に膨大な電力を消費しています。洞爺湖町のような火山地帯では、噴火に伴う停電リスクは常に付きまといます。電力が止まれば水も止まる現代のシステムは、ローマ式に比べて災害脆弱性が高いと言わざるを得ません。

しかし、洞爺湖にはローマにはない強力なエネルギー源があります。それが「地熱（温泉）」です。ローマ人が重力を利用したように、洞爺湖町は足元にある熱エネルギーを、除雪（ロードヒーティング）や給湯の動力として「パッシブ（受動的）」に利用するシステムへと転換することができれば、外部電力への依存度を下げ、災害時の自律性を高めることが可能です。

3. インフラの「ポンジ・スキーム化」と地質リスクの二重苦

人口密度と行政コストの相関：リスク係数の加算

国土交通省の調査によれば、DID（人口集中地区）の人口密度が低下すると、一人当たりの行政コストは指数関数的に上昇することが示されています。下図は、拡散した都市がいかに非効率であり、災害復旧において不利であるかを視覚化したものです。

4. 洞爺湖町における具体的展望：ネオ・ローマン・モデルの実装

では、これらの歴史的・定量的分析、そして「変動する大地」という前提を踏まえ、洞爺湖町のような自治体はどのような戦略を採るべきでしょうか。古代ローマの叡智を現代的、かつ火山地帯向けに再解釈した「ネオ・ローマン・モデル」を提案します。

① 「ゾーニング」によるリスクとコストの分離

ローマの都市が城壁の内と外を明確に分けたように、現代の洞爺湖町も「守り抜く領域」と「自然に委ねる領域」を明確にゾーニングする必要があります。

• コア・ゾーン（高密度・高耐久）： 虻田地区の中心部（役場周辺）など、比較的リスクがコントロールしやすく、経済活動が集中するエリア。ここにはローマ街道のような「高耐久インフラ」と「無電柱化・共同溝」を集中投資し、噴火時でも機能維持できる拠点とする。
• バッファ・ゾーン（低密度・可変性）： 火口に近いエリアや断層直上。ここは「壊れることを前提」とした安価で復旧容易なインフラ（木道や簡易舗装など）を採用し、居住を制限する。ローマが氾濫原を建築不可としたような「撤退の勇気」を持つ。

② インフラ・メンテナンスの「公私連携（エウエルゲティズム）」

ローマ帝国において、公共建築やインフラの多くは、皇帝や富裕な市民（Euergetes）による私財の寄付によって建設・維持されました。現代において、税収のみですべてのインフラを維持・更新することは不可能です。