※本記事は2026年1月時点の情報を基に構成しています。

1. 1666年、ロンドンはなぜ燃え尽きたのか

「薪の山」としての木造密集都市

まず、当時のロンドンが置かれていた状況を整理しましょう。17世紀中葉のロンドンは、貿易による繁栄の絶頂にある一方で、都市構造としては致命的な欠陥を抱えていました。

当時のロンドンを構成していたのは、タールを塗った木造家屋です。これらが迷路のような狭い路地に密集し、文字通り「薪の山」を形成していました。加えて、前年の1665年にはペスト（黒死病）が大流行しており、衛生環境の改善も待ったなしの状況でした。

特に被害を拡大させた構造的要因として、当時の一般的な建築様式である「ジェティ（Jetty）」が挙げられます。これは、建物の2階、3階部分が道路に向かってせり出す構造です。土地が狭いため、上層階の床面積を少しでも稼ごうとする庶民の知恵でしたが、これが防火上の悪夢となりました。

向かい合う家々の屋根は、通りを挟んで握手ができるほど接近していたと言われています。この構造が一種の「トンネル効果」を生み、炎は風に乗って容易に道路を飛び越え、次々と延焼していったのです。

4日間の破滅的なタイムライン

1666年9月2日未明、プディング・レーン（Pudding Lane）にある王室御用達のパン屋、トマス・ファリナーの店から出火した炎は、瞬く間に東風に乗って市街地を飲み込みました。

サミュエル・ピープス（Samuel Pepys）の日記によれば、人々は消火活動よりも家財道具の持ち出しに奔走し、テムズ川は荷物を満載した小舟で埋め尽くされたといいます。当時の市長トマス・ブラッドワースの優柔不断な対応も災いし、初期消火の機会は失われました。

結果として、4日間にわたる火災により、以下の壊滅的な被害が発生しました。

2. 「不燃化」か「空間確保」か。日英の復興思想比較

ロンドンと江戸、対照的な災害への回答

ここで視点を広げ、同時代の日本と比較してみましょう。奇しくもロンドン大火の9年前、1657年に日本の江戸でも「明暦の大火」が発生しています。世界最大級の二つの都市が、ほぼ同時期に壊滅的な火災に見舞われたのです。

興味深いのは、その後の復興アプローチの決定的な違いです。地震のリスクが低いロンドンは、重量のある不燃素材で都市を固める「抵抗（Resistance）」の道を選びました。対して、地震多発地帯である江戸は、燃えることを前提としつつ延焼を食い止める「回避（Avoidance）」の道を選びました。

この差異は、単なる建築材料の違いを超え、都市計画における「思想」の違いとして現代まで受け継がれています。

ロンドンの復興において特筆すべきは、「石炭税」という受益者負担の仕組みを導入した点です。公共建築や教会の再建費用を、ロンドン市民が日常的に暖房や調理で使用する石炭への課税で賄いました。これは、現代における都市計画税や目的税の先駆けとも言える先進的なシステムであり、財源確保のリアリズムにおいて江戸のそれを凌駕していたと言えるでしょう。

3. 近代建築規制の誕生：1667年再建法

「コード」が都市のデザインを決める

焼け野原となったロンドンに対し、クリストファー・レンやジョン・イヴリンといった当時の第一級の知識人たちは、パリやローマに倣った壮大なバロック様式の都市計画案を提案しました。幾何学的なグリッドと放射状の街路を持つ、理想的な都市図です。

しかし、現実にはこの理想案は実現しませんでした。その最大の理由は「権利関係の複雑さ」です。土地の境界をすべて引き直すには膨大な測量時間が必要であり、商業都市としての早期復興を望む市民や商人たちは、それを待てなかったのです。

その代わりに採用されたのが、1667年の「ロンドン再建法（Rebuilding of London Act）」でした。これは、既存の街路網（土地の区割り）を維持しつつ、建物の「質」と「規格」を厳格にコントロールするという、極めてプラグマティックな手法です。

中でも技術的に画期的だったのが「Party Wall（界壁）」の規定です。隣り合う建物が煉瓦の壁を共有し、その壁を屋根の上に突き出させる（パラペット）ことで、物理的に火の回りを遮断しました。

これは現代日本の建築基準法における「防火区画」や「界壁」の考え方と完全に一致しています。350年前のロンドンで、すでに現代の防災ロジックが法制化されていたという事実は、驚嘆に値します。

4. 強靭化の光と影：誰のための復興だったのか

5. 北海道・洞爺湖町における「現代の再建法」

「火」ではなく「火山」に備えるレジリエンス

さて、ここからは時計の針を現代に進め、場所を北海道・洞爺湖町に移しましょう。ここでの最大の脅威は、ロンドンや江戸のような「大火」だけではありません。20世紀だけで4回（1910, 1944, 1977, 2000年）も噴火した有珠山、そして厳しい冬の寒さと雪です。

ロンドンの事例から私たちが学ぶべきは、単なる煉瓦の模倣ではなく、「災害を前提とした都市の物理的スペックの再定義」という思想です。

提言①：避難大通り（Evacuation Boulevard）の再定義

ロンドンが大火後に「キング・ストリート」や「クイーン・ストリート」を新設・拡幅したように、洞爺湖温泉街のメインストリートもまた、単なる観光道路ではなく「絶対的な避難路」として再定義する必要があります。

具体的には、建物の一部が倒壊したり、火山灰が積もったりした状況でも、大型の避難バスや緊急車両が双方向ですれ違える幅員（15m以上）を確保することです。しかし、ただ道を広げるだけでは街の賑わいが失われます。

そこで重要なのが「デュアルユース（二義性）」のデザインです。平時は広げた歩道をオープンカフェやイベント広場として活用し（江戸の広小路的機能）、有事には障害物を撤去して「命の道」とする。この柔軟性こそが、現代の強靭化の本質です。

提言②：北海道における「煉瓦」の復権と進化

建材についても再考の余地があります。北海道庁旧本庁舎（赤れんが庁舎）に象徴されるように、北海道にはかつて煉瓦建築の文化がありました。しかし、地震への弱さや凍害（内部結露による劣化）の問題から、現代では主流から外れています。

しかし、技術は進歩しています。構造体（骨組み）は耐震性の高いRC造やCLT（直交集成板）とし、外装のみを高品質な北海道産煉瓦で覆う「レインスクリーン工法」などを採用すれば、どうでしょうか。

これにより、ロンドンのような「重厚で燃えない、安心感のある街並み」という観光資源を作り出しつつ、現代の断熱性能と耐震性能を両立させることができます。空き家対策として、老朽化した木造建築を除却し、こうした「強靭な建築」への建て替えを誘導するガイドラインは、現代の洞爺湖における「再建法」となるはずです。

提言③：現代版「石炭税」としての観光目的税

最後に財源です。ロンドンは復興のために「石炭税」を導入しました。現代の観光地においてこれに相当するのは「宿泊税」や「入湯税」の拡充でしょう。

ただし、単なる徴収ではなく、使途を「強靭化（防災インフラ整備）」にすることが重要です。「あなたが支払った税金が、この街の電線を地中化し、避難路を整備しています」というメッセージは、観光客に対しても「安全なリゾート」というブランド価値として還元されるからです。

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