※本記事は2026年1月時点の情報を基に、歴史的文献および最新の国土交通省・厚生労働省データを参照して構成しています。

1. パンデミックが都市を変えた：ロンドン「大悪臭」の教訓

時計の針を1850年代に戻しましょう。産業革命の震源地であったロンドンは、当時、人口250万人を超える世界最大のメトロポリスとして繁栄を極めていました。しかしながら、その実態は「華麗なるスラム」とも呼ぶべき惨状を呈していました。

急増する人口に対し、都市の代謝機能——すなわち排泄物の処理能力——は完全に限界を超えていました。当時のロンドンには近代的な下水道が存在せず、各家庭の地下にある「便槽（Cesspool）」に汚物を溜め込み、人力で汲み取るか、あるいはそのまま路上や雨水溝へ垂れ流すのが常でした。

結果として、ロンドン市民の母なる川であり、主要な飲料水源でもあったテムズ川は、巨大な「汚水の再循環システム」と化していたのです。そこに襲来したのが、インド・ガンジス川流域を起源とする致死性の感染症、コレラでした。

「場所」が人を殺す：ジョン・スノウとブロード・ストリートのポンプ

コレラは発症からわずか数時間で激しい下痢と脱水を起こし、全身の水分を失って死に至る病です。そのあまりの進行の速さと、原因不明の感染拡大は、当時の人々に「見えない死神」として恐れられました。

当時、医学界を支配していたのは「瘴気説（Miasma Theory）」でした。これは、腐敗物から発生する「悪い空気」が病気を運ぶという説です。しかし、この定説に敢然と異を唱えた一人の医師がいました。近代疫学の祖、ジョン・スノウ（John Snow）です。

1854年、ソーホー地区でコレラが爆発的に流行した際、スノウは「空気」ではなく「水」を疑いました。彼は、死亡者の発生場所を一軒ずつ地図上にプロットするという、当時としては画期的なデータ・ビジュアライゼーションの手法を用いました。

調査の結果、スノウはある事実に辿り着きます。死者は特定の井戸、すなわち「ブロード・ストリートのポンプ」の利用者に集中していたのです。

「ポンプの柄を取り外せ」。

スノウの説得により、行政がポンプの使用を物理的に停止させた瞬間、流行は劇的に収束しました。これは、都市の公衆衛生管理が、曖昧な「空気の浄化」から、科学的な「水源の管理」へとパラダイムシフトを起こした歴史的転換点でした。

議会を動かした「大悪臭（The Great Stink）」

しかしながら、科学的発見だけでは巨額の予算を伴う都市改造は実現しませんでした。政治家たちを動かしたのは、皮肉にも彼ら自身を襲った「不快感」でした。

1858年の夏、ロンドンを記録的な猛暑が襲います。熱波によりテムズ川に堆積した膨大な汚水が腐敗・発酵し、耐え難い悪臭がロンドン中を覆い尽くしました。これが歴史に名高い「大悪臭（The Great Stink）」です。

テムズ川のほとりにある国会議事堂では、議員たちがハンカチを鼻に当てて議論し、カーテンを塩化石灰（消毒剤）に浸して悪臭を防ごうとしましたが、ついには議事堂からの退避さえ検討される事態となりました。自らの生命と鼻が脅かされたことで、議会はわずか18日間で法案を通過させ、当時の国家予算に匹敵する巨額の資金（1858年法により最大300万ポンドの借入権限）を承認したのです。

2. 地下の革命：バザルジェットの「動脈」と「静脈」

この危機に対し、主任技師ジョセフ・バザルジェット（Joseph Bazalgette）が提示したのは、ロンドンの地下を完全に作り変える壮大なブループリントでした。

彼の計画の核心は、「遮集下水道（Intercepting Sewers）」という概念にありました。これは、テムズ川に流れ込む無数の小規模な排水路を、川と並行して走る巨大な幹線下水道で「遮断（インターセプト）」し、汚水を川へ流さずに、重力を利用して下流の遠隔地まで運搬するというシステムです。

バザルジェットは、総延長1,800kmにも及ぶ下水道網を敷設するため、3億1800万個もの煉瓦を使用しました。さらに、下水道管を通すためにテムズ川の湿地を埋め立て、その上に新たな道路（エンバンクメント）を建設し、さらにその地下には世界初の地下鉄を通すという、現代の複合インフラ開発の先駆けとなる手法を採用しました。

その効果は劇的でした。以下は、下水道整備前後におけるコレラ死亡者数の推移イメージです。

3. 日本における「コロリ」と文明開化の水道

こうした背景から、日本の近代都市計画は、欧米のような道路や広場の整備よりもまず、「上水道」という生存インフラの整備から始まりました。

その先駆けとなったのが、1887年（明治20年）に完成した横浜水道です。英国人技師ヘンリー・スペンサー・パーマーの指導のもと、相模川の上流から水を引くこのプロジェクトは、日本初の近代的水道として、その後の都市衛生のモデルとなりました。

北海道：防波堤としてのインフラ

北海道においても、事情は切迫していました。本州との結節点である函館や小樽は、人や物資と共にコレラが上陸する最前線でした。1886年の大流行では、函館で多数の死者が発生しています。

これに対し、函館は1889年、横浜に次いで日本で2番目となる近代水道を完成させました。これは、当時の函館が国際貿易港として、また北海道開拓の「防疫の防波堤」として機能するために、何よりも優先すべき投資だったのです。

4. 現代の課題：老朽化する「見えない資産」の叫び

先人たちの偉大な投資により、現代の日本は世界最高水準の公衆衛生を手に入れました。蛇口からの水をそのまま飲める国は、世界でもごくわずかです。

しかしながら、私たちは今、新たな、そしてより静的で深刻な危機に直面しています。それは「インフラの老朽化」です。

高度経済成長期に一斉に埋設された下水道管や水道管が、現在、耐用年数（一般に50年）の限界を一斉に迎えつつあります。以下のグラフは、建設後50年を経過する下水道管渠の長さの将来予測です。

19世紀の課題が「いかにして作るか（建設）」であったとすれば、21世紀の私たちの課題は「いかにして守り、賢く畳むか（維持・再編）」へとシフトしています。
もはや、右肩上がりの時代のように全てのインフラを等しく更新することは不可能です。私たちは、「選択と集中」という痛みを伴う決断を迫られているのです。

5. 地域創生への示唆：洞爺湖町からの視点

では、ここ北海道・洞爺湖町のような地域において、この歴史的文脈は何を示唆するのでしょうか。

洞爺湖町の下水道普及率は約86.0%（令和4年度末時点）。これは全国平均（約81%）や、北海道内の類似規模の町村と比較しても顕著に高い水準です。2008年の「北海道洞爺湖サミット」開催地として、環境整備への高い意識が維持されてきたことも背景の一つでしょう。

しかしながら、広大な面積に分散する集落を繋ぐ管路の維持コストは甚大です。加えて、活火山である有珠山の麓に位置するこの町では、地殻変動による管路の損傷リスクも考慮しなければなりません。

ここで求められるのは、「綺麗な水」を単なる衛生設備としてではなく、経済的価値を生む「資本」として捉え直す視点です。

ダウンサイジングという「進化」

人口減少局面においては、「管路を引く」ことから「各戸で処理する（浄化槽など）」ことへの転換、すなわちインフラのダウンサイジングが必要となります。これは「後退」ではありません。

災害時（特に噴火などの地殻変動時）において、網の目のように繋がったネットワーク型インフラは、一箇所の寸断が全体へ波及する脆弱性を持ちます。対して、自律分散型のシステムは、リスク分散の観点からも強靭（レジリエント）です。

かつてコレラを防ぐために都市を一元管理化した人類は今、持続可能性のために再び「分散」の知恵を取り入れる時期に来ているのかもしれません。

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